日露戦争末期、戦費により日本の国家財政は破綻寸前であり、日本兵の死傷者数も甚大で、もうこれ以上戦争を継続することは不可能な状態にあった。このとき、渡米して日露戦争の大義を説いて米国世論を味方に付け、当時の米国大統領セオドア･ルーズベルトを日露戦争終結に向けてロシアとの講和の仲介に乗り出させた人物がいた。その人物とは、伊藤博文内閣で司法大臣を務めた金子堅太郎であるが、金子はセオドア･ルーズベルト大統領とハーバード大学の同級生であり、この時の2人の関係が早期の講和条約の締結を実現させ、日本を救うことになる。
話は変わるが、日本のGDPは既に中国に抜かれ（日本の2.3倍）、自然科学系の論文数は中国が米国を抜いて世界1位となっている。世界大学ランキングにおいても東京大学46位、京都大学74位と日本の大学は低迷している。このような状況の中で、トランプ米国大統領は米国一国主義を鮮明にし、軍事大国となった中国は一党独裁の元、領土的野心を隠さず、反日勢力を増やすべく世界中でロビー活動を展開している。このままいけば日本は中国の属国になってしまうのではないかと懸念する人達がいるのも無理からぬことだ。
今後、日本はどう立ち回れば良いのだろうか？資源のない日本を救うには人材教育以外に方法はないのだ。ユニセフの『世界子供白書』によれば、子どもの脳の発達は3歳までに80％、6歳までに90％が完了するのだが、その鍵を握っているのが90％母親だという。『ハーディング家の子育て』という本が翻訳されている。18歳で結婚したハーディング夫妻には10人の子どもがいるが、8人が12歳までに大学に入学し、米国最年少の建築家になったり、女医になったり、17歳で起業したり、まだ在学中だが弁護士や医者を目指しているという。残りの2人はまだ小学生だ。ハーディング家では子どもを学校に通わせず、家庭内で教育しているが、才能は生まれつきではなく、３歳までの育児で決まるという。
元日本LCA社長の小林忠嗣氏は「TOEベビーパーク」を創立し、母親に子育ての方法を教え、子どもの無限の可能性を引き出す親子教室を全国で180箇所運営している。この教室に2年間通った子どもたちのIQの平均値は150.9を実現している（IQ140の出現率は0.6%）。小林氏の夢は、教室の卒業生を毎年100人、中学校卒業と同時に米国トップ10の大学に飛び級で留学させることだという。そして彼らが留学を通じて金子堅太郎と同じように世界のトップクラスの人物たちと人脈を築くことが日本を救う道だというのである。9月26日（水）午後1時半からアズ七日町6階で小林忠嗣氏の講演が行なわれる。（主催:山形市他、共催:商工会議所他）